映像の世紀バタフライエフェクト「2つの超大国 米中の百年」 [Essey]
■ NHK 映像の世紀バタフライエフェクト「2つの超大国 米中の百年」より
（一部、番組にはない補足情報の追加、視聴で得られた独自のインスパイアを含みます。）
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◆ 米中関係の源流
中国は、1840年のアヘン戦争でイギリス に敗北して以降、列強の植民地状態にまで没落した。
共同租界 となった上海では、中国人労働者は「苦力（クーリー）」と呼ばれて奴隷のように酷使され、賃金は「牛や馬よりも安い」とされた。
また、日清戦争で日本に敗北すると台湾が日本に割譲され、こうして中国は、欧米列強と日本に欲しいままに収奪された。
アメリカは、中国に宣教師らを送り込み、ロックフェラー財団は「発展の遅れた中国を助けるのは神から与えられた使命である」とする思想「マニフェスト・デスティニー」を喧伝して、病院や学校を設立した。
それらの一環で、1911年に設立された「清華学堂」は、後の「清華大学」となり、民主主義を植え付けることで「親米派」人材を育成する「裏の目的」として活用された。
19世紀末期には、アメリカのゴールドラッシュが36万人の中国人を呼び寄せ、サンフランシスコに「チャイナタウン」が形成された。
奴隷制度 が廃止されたばかりのアメリカにおいて、中国人たちは「大陸横断鉄道の敷設」といった重労働に「低賃金」で従事させられる。
大陸横断鉄道は、ロックフェラー、モルガン家（J・P・モルガン商会）などが出資して建築され、鉄道王ハリマンを生み出した。
◆ 親米勢力の台頭
1937年（1945年まで）に日中戦争 が起きると、中華民国の蒋介石は「日本に勝つには、アメリカの支援が不可欠」と訴え、パンダを「友好の証」としてアメリカに送った。
そして「日本軍が中国から撤退するまで、日本製品をボイコットしよう」と中華国民を鼓舞した。
アメリカでは「かわいいパンダ」が人気を博し、友好ムードを醸成することに成功する。
アメリカ国内では「パンダがいる中国を侵略する日本を許すまじ」という世論が形成される。
さらに、戦前には「アメリカとは戦ってはいけない」と主張していた 山本五十六海軍大将が「渡米」を契機に米国側に利用され、突如「連合艦隊司令長官」に就任すると「真珠湾攻撃」を主張し、実行する。
アメリカは「暗号傍受」で事前に知っていたにも関わらず、真珠湾奇襲が起きるのを待ち、これをもってアメリカ国民をたきつけ、世論を醸成し、日本に対して宣戦布告する。
次いで、日中戦争支援として、中国に巨額の軍事援助を行い、中国国内の日本軍掃討作戦を開始した。
◆ 戦後の中国
第二次世界大戦 が集結した４年後の1949年、米中の友好関係を一変させる出来事「中華人民共和国の成立」が起きる。
アメリカ国内では、共産主義に対する恐怖が一気に高まり、「赤狩り」が行われ、その矛先はアメリカに住む中国人にも向けられた。
一気に「米中対立」が高まると、代理戦争として朝鮮半島が選ばれ、朝鮮戦争が勃発する。
中国が支援する北朝鮮 に膨大な「中国の義勇軍」が投入され、アメリカは「国連軍」を組織して韓国を支援し、間接的に戦火を交えた。
日本は、アメリカに「無条件降伏」して属国となり、アメリカの「前線基地」として利用され、軍事特需に沸いた。
敗戦で灰燼と期した日本が一気に復興してしまうほど、「戦争は儲かるもの」であり、これを巧みに操る「死の商人」たちは「あまりにも儲かる」ので、いつまでも「戦争をやめられない」のだ。
各国に莫大な戦費を貸し付け、赤字国債を発行させて巨額の利子を取り、その返済に税金を増税させ、何も知らない民衆から搾取し続ける。
◆ 中国の文化大革命
毛沢東の「造反有理」のスローガンの下、紅衛兵と名乗る若者たちは旧来の文化を破壊し、「反革命分子」とされた人々を暴行して殺害した。
文化大革命の暴力と糾弾は、北京に暮らしていた当時13歳の少年「習仲勲の息子・習近平」にまで及んだ。
習近平の父「習仲勲」は、それまで政府の要職に就いていたが「反革命分子」とされて失脚し、その息子「習近平」も４回の投獄と度重なる拷問を受けた。
さらには、都市部の若者を農村部に移住させる「下放」の対象となり、延安の農村へと送り込まれる。
ここでも過酷な労働を経験することになった習近平だが、1974年には11度目の申請でようやく共産党に入党し、翌年には模範的な農民として清華大学に「推薦入学する制度」を利用して入学することに成功する。
◆ 融和外交に一転
習近平の大学進学と同じ頃、中ソ対立が深まる中でアメリカは冷戦を有利に進めるべく中国との接近を図った。
まさに「敵の敵は味方」として、1972年にはニクソン大統領の「訪中」が実現する。
この会談でアメリカは「台湾は中国の一部という主張を認識している」とする共同声明を発表した。
その後も融和外交は継続し、1979年には米中の国交が正常化し、鄧小平は中国経済 を立て直すために「改革開放路線」を打ち出して西側企業に門戸を開いた。
莫大な人口を抱える中国は、西側企業にとって格好の市場となり、多くの企業が進出した。
アメリカは、中国でパソコンを売りまくり、マクドナルドが進出して「ハンバーガーとコーラ」を売りまくり、欧米ブランドは西側ファッションを売りまくった。
アメリカのライフスタイルに侵略され、民主主義と自由主義が喧伝され、中華の若者たちが洗脳されていった。
改革開放路線が打ち出されてから10年後の1989年5月。天安門広場は政治の民主化を求める10万人の若者たちで埋め尽くされていた。
だが、習近平と共産党指導部にとって、その光景はかつての苦い記憶「文化大革命」を想起させるものに他ならず、学生たちの民主運動は人民解放軍によって蹂躙され「天安門事件」となった。
アメリカの言う「民主化」とは、実はアメリカによる「民衆の奴隷化」なのだ。
実は、（気づかずに）アメリカのために働き、アメリカ製品を買い、アメリカのために搾取される。それは、今の日本も同じである。
◆ 米中の対立へ
アメリカは一転して、今度は「台湾総統・李登輝」を訪米させる。
中国は「中国からの独立派」である李登輝の訪米を受け、台湾海峡で「ミサイル演習」を実施して「アメリカが台湾に介入すればロサンゼルスを破壊する」と警告する。
アメリカも、ベトナム戦争以来最大となる戦力を台湾海峡に差し向けて威嚇した。
当時、福建省の中堅幹部としてこの睨み合いを目にした習近平は、軍事力でアメリカに大きく劣る中国の実情に大きな危機感を抱く。
これを契機に軍部との繋がりを強め、党内で存在感を増していった習近平は2013年に国家主席に就任する。
習近平は、国家主席就任演説で「中国人民はいかなる外部勢力による抑圧や奴隷扱いを許さない」と宣言した。
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（一部、番組にはない補足情報の追加、視聴で得られた独自のインスパイアを含みます。）
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◆ 米中関係の源流
中国は、1840年のアヘン戦争でイギリス に敗北して以降、列強の植民地状態にまで没落した。
共同租界 となった上海では、中国人労働者は「苦力（クーリー）」と呼ばれて奴隷のように酷使され、賃金は「牛や馬よりも安い」とされた。
また、日清戦争で日本に敗北すると台湾が日本に割譲され、こうして中国は、欧米列強と日本に欲しいままに収奪された。
アメリカは、中国に宣教師らを送り込み、ロックフェラー財団は「発展の遅れた中国を助けるのは神から与えられた使命である」とする思想「マニフェスト・デスティニー」を喧伝して、病院や学校を設立した。
それらの一環で、1911年に設立された「清華学堂」は、後の「清華大学」となり、民主主義を植え付けることで「親米派」人材を育成する「裏の目的」として活用された。
19世紀末期には、アメリカのゴールドラッシュが36万人の中国人を呼び寄せ、サンフランシスコに「チャイナタウン」が形成された。
奴隷制度 が廃止されたばかりのアメリカにおいて、中国人たちは「大陸横断鉄道の敷設」といった重労働に「低賃金」で従事させられる。
大陸横断鉄道は、ロックフェラー、モルガン家（J・P・モルガン商会）などが出資して建築され、鉄道王ハリマンを生み出した。
◆ 親米勢力の台頭
1937年（1945年まで）に日中戦争 が起きると、中華民国の蒋介石は「日本に勝つには、アメリカの支援が不可欠」と訴え、パンダを「友好の証」としてアメリカに送った。
そして「日本軍が中国から撤退するまで、日本製品をボイコットしよう」と中華国民を鼓舞した。
アメリカでは「かわいいパンダ」が人気を博し、友好ムードを醸成することに成功する。
アメリカ国内では「パンダがいる中国を侵略する日本を許すまじ」という世論が形成される。
さらに、戦前には「アメリカとは戦ってはいけない」と主張していた 山本五十六海軍大将が「渡米」を契機に米国側に利用され、突如「連合艦隊司令長官」に就任すると「真珠湾攻撃」を主張し、実行する。
アメリカは「暗号傍受」で事前に知っていたにも関わらず、真珠湾奇襲が起きるのを待ち、これをもってアメリカ国民をたきつけ、世論を醸成し、日本に対して宣戦布告する。
次いで、日中戦争支援として、中国に巨額の軍事援助を行い、中国国内の日本軍掃討作戦を開始した。
◆ 戦後の中国
第二次世界大戦 が集結した４年後の1949年、米中の友好関係を一変させる出来事「中華人民共和国の成立」が起きる。
アメリカ国内では、共産主義に対する恐怖が一気に高まり、「赤狩り」が行われ、その矛先はアメリカに住む中国人にも向けられた。
一気に「米中対立」が高まると、代理戦争として朝鮮半島が選ばれ、朝鮮戦争が勃発する。
中国が支援する北朝鮮 に膨大な「中国の義勇軍」が投入され、アメリカは「国連軍」を組織して韓国を支援し、間接的に戦火を交えた。
日本は、アメリカに「無条件降伏」して属国となり、アメリカの「前線基地」として利用され、軍事特需に沸いた。
敗戦で灰燼と期した日本が一気に復興してしまうほど、「戦争は儲かるもの」であり、これを巧みに操る「死の商人」たちは「あまりにも儲かる」ので、いつまでも「戦争をやめられない」のだ。
各国に莫大な戦費を貸し付け、赤字国債を発行させて巨額の利子を取り、その返済に税金を増税させ、何も知らない民衆から搾取し続ける。
◆ 中国の文化大革命
毛沢東の「造反有理」のスローガンの下、紅衛兵と名乗る若者たちは旧来の文化を破壊し、「反革命分子」とされた人々を暴行して殺害した。
文化大革命の暴力と糾弾は、北京に暮らしていた当時13歳の少年「習仲勲の息子・習近平」にまで及んだ。
習近平の父「習仲勲」は、それまで政府の要職に就いていたが「反革命分子」とされて失脚し、その息子「習近平」も４回の投獄と度重なる拷問を受けた。
さらには、都市部の若者を農村部に移住させる「下放」の対象となり、延安の農村へと送り込まれる。
ここでも過酷な労働を経験することになった習近平だが、1974年には11度目の申請でようやく共産党に入党し、翌年には模範的な農民として清華大学に「推薦入学する制度」を利用して入学することに成功する。
◆ 融和外交に一転
習近平の大学進学と同じ頃、中ソ対立が深まる中でアメリカは冷戦を有利に進めるべく中国との接近を図った。
まさに「敵の敵は味方」として、1972年にはニクソン大統領の「訪中」が実現する。
この会談でアメリカは「台湾は中国の一部という主張を認識している」とする共同声明を発表した。
その後も融和外交は継続し、1979年には米中の国交が正常化し、鄧小平は中国経済 を立て直すために「改革開放路線」を打ち出して西側企業に門戸を開いた。
莫大な人口を抱える中国は、西側企業にとって格好の市場となり、多くの企業が進出した。
アメリカは、中国でパソコンを売りまくり、マクドナルドが進出して「ハンバーガーとコーラ」を売りまくり、欧米ブランドは西側ファッションを売りまくった。
アメリカのライフスタイルに侵略され、民主主義と自由主義が喧伝され、中華の若者たちが洗脳されていった。
改革開放路線が打ち出されてから10年後の1989年5月。天安門広場は政治の民主化を求める10万人の若者たちで埋め尽くされていた。
だが、習近平と共産党指導部にとって、その光景はかつての苦い記憶「文化大革命」を想起させるものに他ならず、学生たちの民主運動は人民解放軍によって蹂躙され「天安門事件」となった。
アメリカの言う「民主化」とは、実はアメリカによる「民衆の奴隷化」なのだ。
実は、（気づかずに）アメリカのために働き、アメリカ製品を買い、アメリカのために搾取される。それは、今の日本も同じである。
◆ 米中の対立へ
アメリカは一転して、今度は「台湾総統・李登輝」を訪米させる。
中国は「中国からの独立派」である李登輝の訪米を受け、台湾海峡で「ミサイル演習」を実施して「アメリカが台湾に介入すればロサンゼルスを破壊する」と警告する。
アメリカも、ベトナム戦争以来最大となる戦力を台湾海峡に差し向けて威嚇した。
当時、福建省の中堅幹部としてこの睨み合いを目にした習近平は、軍事力でアメリカに大きく劣る中国の実情に大きな危機感を抱く。
これを契機に軍部との繋がりを強め、党内で存在感を増していった習近平は2013年に国家主席に就任する。
習近平は、国家主席就任演説で「中国人民はいかなる外部勢力による抑圧や奴隷扱いを許さない」と宣言した。
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タグ：米中関係,中国,アメリカ
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