貨幣経済と金融支配体制を考える<2>

　前回の「貨幣経済と金融支配体制を考える<1>」の続きです。

３．通貨発行権とグルーバル支配体制の確立

（１）各国の「通貨発行権」の独占
　各国に、中央銀行がありますが、いずれも政府の機関ではなく、株式会社となっています。

　ロスチャイルド一族は、1815年にイギリスの中央銀行であるイングランド銀行を支配下に置き、1913年には、アメリカ連邦準備制度（FRB：アメリカの中央銀行）を支配下に置きます。

　各国の中央銀行は、自国の通貨を発行し、利子をつけて政府に貸し付ける機関であり、銀行家が「国にお金を貸し付ける」ためのしくみです。

　ポンドも、ドルも、「通貨発行権」は、ロスチャイルド一族（一部はロックフェラー家・モルガン家）が所有し、国の政府に貸し付けています。

　日本の中央銀行である「日本銀行」も、その株式の55％は政府が所有することになっていますが、残りの45％の所有者は非公開とされ、おそらくロスチャイルド系が所有していると推測されます。

　各国から、莫大な利子を取り続けられるように、各国の財政はすべて「借金漬け」にさせられます。

　日本の国家財政も、巨額赤字の罠にはめられています。

（２）世界的な支配体制の確立
　歴代アメリカ大統領のうち、「通貨発行権」を政府に取り戻そうとした６名は、すべて任期中に暗殺もしくは暗殺未遂となっています。

　７人目の犠牲者となったケネディ大統領は、初めて1963年6月に「通貨発行権」を国に取り戻し、アメリカ合衆国政府が発行する「ケネディ・ドル」を流通させようとする直前に暗殺されます。

　「通貨利権」に加えて、「石油利権」をも完全に抑えた「支配的国際金融マフィア」たちは、石油由来の原料となるプラスチック、建材、農薬、食品添加物、医薬の大量生産・販売を推進していきます。

　従来の自然物（石、粘土、木、陶器など）を巧妙に、なんでも「石油由来原料」に置き換えさせていき、「石油なしには考えられない生活」を世界中に構築していきます。

　また本来、不必要なはずの食品生産・加工現場にまで、石油を原料とした農薬・食品添加物を開発し、大量に混入させ、売りまくります。

　人間に害のある化学物質である石油由来の農薬・食品添加物を、半ば強制的に大量摂取させられることで、人々の健康を害し、石油由来の医薬品も売りまくります。

　世界各国の医療も、より多くの医薬品を売りまくれる制度に、変更させていきます。

　日本においても、「医薬品だけを売れば売るほど、医療業界が儲かる制度」に変えさせ、もはや「高額な薬を買うために病院に行くようなもの」と化しました。


　続きは、Part３へ。

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