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NHK『欲望の経済史(後編)』レビュー [Essey]

『NHK BSスペシャル 欲望の経済史(後編)』レビュー

 『欲望の経済史 — ルールが変わる時(前編)』を書いてから、随分と時間が経ってしまいました。

 前回のブログ記事の最後に、
「※ 追って、『欲望の経済史 — ルールが変わる時(後編)』に続きます。」
としていました。

 「(前編)」を書いてから少しして、そろそろ「(後編)」を書こうかと思い、続きの番組を観ようとしたら、なんと観られなくなっていました。

 NHKのWebサイトで「NHK BSスペシャル『欲望の経済史 — ルールが変わる時』」を検索しても、「番組を見ることはできません」となってしまいます。↓

https://www2.nhk.or.jp/archives/chronicle/pg/page010-01-01.cgi?hensCode=000022250356501019577

 NHKの正式なWebサイトなのに、「番組を見ることはできません」って、なんともおかしな話ですね。

 つまり、「正規に購入して観たくてもできない」状態だったために「後編」を観られず、書けなかったわけです。

 これはあまりにもおかしいので、「なんらかの圧力が掛かっている」とみるのが自然のように思います。

*ここで言う「圧力」とは、「この番組を観て欲しくないと思う人たち」のことです。

※さらにここで言う「番組を観て欲しくない人たち」とは、このブログ記事の「貨幣経済と金融支配体制を考える<1> 〜 <6> 」に登場する人たちのことを指しています。

 逆にこんなことをされると、「なんとかして続きを観なくては」という気になるというものです(笑)

 ということで、いろいろ手を尽くして、やっとこの度「続きを観ることに成功」したので、「後編」レビューのスタートです。

 すでに観終わった方向けの思い切り踏み込んだ内容なので、まだ観ていない方はご注意ください。

*あくまで個人的な「まとめ」ですので、番組内では語られていないこと、番組での解釈とは違う場合があります。

*そして、ここに書いたことが、自分と違うからって反論する必要はありません。
(あなたが私の受け取り方や考えに賛同する必要はありませんし、私もあなたの意見、考えに合わせて意見を変える必要はありません。)
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NHK BSスペシャル『欲望の経済史 — ルールが変わる時(後編)』より

◆経済学の父 アダム・スミス

 経済学の父と言われ、マーケットの“見えざる手”で有名な『国富論』を著したアダム・スミスは、巨万の富を稼いでいた重商主義者たちが「絶えず、戦争を引き起こさせている」状況に気づいていた。

 さらに「市民を戦争に巻き込む」ため、ナショナリズムを巧妙に高揚させていることも。

 当時のイギリスを始めとする帝国列強が、インドなどの「貿易で莫大な富を得られる植民地」を増やそうと競争し、奪い合い、「戦争が避けられない状況」を作り出させていることを。

 あるいは、植民地側に反乱を起こさせ、その「鎮圧」を大義名分に、戦争を始めさせることも。

 アダム・スミスは、「重商主義という名の帝国主義を推し進めることで、市民が支払うことになる莫大なコスト」を見抜いていた。

 アダム・スミスが当時、すでに指摘していたのは「富の収奪」とそれが引き起こす「戦争のサイクル」からの脱却をしなければならないということだった。

 その巨額の「戦費」を賄うため、国は「重商主義者たち」から借金を繰り返し、その返済のために次々に重税が課せられ、毎日、市民たちが「労働」「仕事」という名のもとに朝から晩まで働かされ、搾取し続けられている。

 アダム・スミスは、軍事力を背景に、独占貿易で富を強奪する「東インド会社」のあり方を痛烈に批判した。

 「東インド会社は、国家並みの鈍重さと、私企業並みの強欲さを兼ね備えた最低の組織だ。」by アダム・スミス

◆国の借金

 アメリカは住宅バブルの時、実は「1ドルの経済成長を得るために、3ドルの負債」を増やしていた。

 今、中国は、「1ドルの経済成長を得るために、4ドルの負債」を増やしている。

 報道などで「ほかの国の成長率はせいぜい2%程度なのに、中国の成長率は6%で凄い」と言われるが、この「莫大な借金の上に作られた虚像」であることを知ったら、同じことが言えるだろうか。

◆投機

 「投機」というのは、誰かが得をすれば、その分、誰かが損をする「ゼロサムゲーム」だ。

 実際の株式市場で「投機」をするのは、マネーファンドを請け負う「銀行、大口投資家、ヘッジファンド」である。

 「投機」は本来、多くの人々の関心事ではない。

 しかし、その「投機」が、現実社会にも多大な影響を及ぼすことが大問題となっている。

 そして、株式の「投機」以上に、多大な影響を及ぼすのが「不動産投機」だ。

 なぜなら、不動産は、国民資産のおよそ半分を占めているためだ。

 よって、日本のバブル崩壊、アメリカのリーマン・ショックのように、実体経済が崩壊し、壊滅的なダメージになってしまう。

 ごく一部の人が「投機」をしているせいで、多くの「投機とは無縁」な一般市民が巻き込まれている。

 それが今の「金融資本主義」の実態である。

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 ↑「後編」を観て、なんとアダム・スミスが当時すでに「重商主義者たち=ユダヤ人による“国際金融支配体制”」を見抜いていたことを初めて知りました。

 学校の授業等で散々聞いた『国富論』の“見えざる手”でしたが、本筋はそこにあったのかと。アダム・スミス、さすがだなと。

 逆に、よく対比される「ケインズ」の思想が「ユダヤ系国際金融マフィア」のベースになっていることも知りました。

 ケインズは、経済に対する「国家の介入」の必要性を主張したのです。

 これは「国が積極的にお金を使うことで、景気を支える」という考え方です。

 しかし、それは「政府の権力」を強くし、すべてをコントロールする「国家主義」とつながる危険思想へと変容されていきました。

 これを感じた「20世紀の“知の巨人”ハイエク」は、ケインズの思想を「隷従への道」と呼び、激しく批判しました。

 国家権力が強まり、政府の権限がとてつもなく大きくなれば、さまざまな規制が強化され、国家による「戦争のための経済活動」計画が推進されていくからです。

 軍事的な目的に合わせて、モノの生産量がコントロールされ、勝手な「徴兵制度」によって、強制的に、労働者が兵士へと変更されるのです。

 このように「ケインズの思想」は、「ユダヤ系国際金融マフィアの代弁者であった」または「(本来の趣旨とは違って)悪用された」と受け取るのが自然と思われます。

◆新自由主義について

 さらに、ミルトン・フリードマンは「マネタリズム」の方法論を生み出し、「新自由主義」を主張しました。

 これは「国家にお金の印刷を任せておけば、常にインフレを引き起こせる」という考え方です。

 しかし実際には、国家ではなく「独立する中央銀行」が「マネーの量を決定」しています。

 なぜなら、主要国の多くが「国で通貨を発行できない」からです。

 もっとも大切な「通貨発行権」を、ユダヤ系国際金融マフィアに奪取され、国家の通貨を「単なる株式会社が発行している」という異常さです。

 もちろん、「日本銀行」も株式会社です。

 「イングランド銀行」も、「アメリカのFRB」も、「各国の中央銀行」はことごとく、ユダヤ金融マフィアが最大株主になっている株式会社です。

※詳細は、このブログ記事の「貨幣経済と金融支配体制を考える<2>」をお読みください。

 『NHK 欲望の経済史』(前編・後編)を通して観て、

「ユダヤ教の特殊性」により、「時間が経過するだけで、莫大な富を生み出す魔術=利子」を活用して、「ユダヤ系国際金融」が「国への高利貸し」を行うための「重商主義」を生み出し、それが「国家主義を強化させ、戦争を引き起こす」ということを、「アダム・スミスは当時すでに看破していた」

ということがよくわかりました。

 自分の中で「何かおかしい」と感じていた「多くの違和感」が、この番組のおかげで、「そうだったのか」と、かなり納得することができました。

 こういう良質な番組が、以前は観られたのに「NHKオンデマンドで配信中」と記述されたまま、現在は「エラー」と表示されて「観られない」という現実の「異常さ」が、真相の正しさを逆に証明しているように思えます。



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